ニュースリリース

2017.04.14

小学生のイーオンキッズ保護者、ならびに一般小学生の保護者、計1000人を対象に新学習指導要領告示を受けた意識調査を実施
「子どもの英語学習に関する意識調査2017」

　英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、全国のイーオンキッズに通う小学生のお子さまをお持ちの保護者（以下、イーオン保護者）500名、ならびに英会話学校に通っていない小学生のお子さまをお持ちの全国の保護者（以下、一般保護者）500名の計1,000名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2017」を実施しました。
　今回の調査では、2017年3月31日に告示された新学習指導要領を受け、大きな変革を迎えた英語教育環境について、保護者の方々がどう認識し、どのように考えているのかについて調査しました。
　主な調査結果は以下の通りです。

1-1．英語教育の変化に関する認知度

文部科学省が3月に発表した新学習指導要領をはじめ、英語教育において今後変更が予定されている下記それぞれの項目に関する、現時点での認知度を調査。

その結果、小学校英語の教科化については、報道も多くなされたためか、認知度は比較的高く、イーオン保護者で8割以上、一般保護者でも66％が知っていると回答する結果となりました。一方で、最も認知度が低かったのが③の中学英語に関する項目で、イーオン保護者では44％と過半数を割り、一般保護者では3割に満たない結果となりました。
②③についても、イーオン保護者はそれぞれ約7割が知っていると回答したのに対し、一般保護者では②が5割弱、④が4割弱と認知度に差が見られました。

2-1．「小学校の英語教育の早期化」について

現在5、6年生で行われている「外国語活動」の小学3、4年への前倒し（＝早期化）についてどう思うか尋ねたところ、イーオン保護者で約66％、一般保護者でも約62％が「よいことだと思う」と回答。「もっと引き下げるべきだと思う」とあわせると、イーオン保護者で88％、一般保護者でも68％が早期化を要望しているという結果となりました。一方で、イーオン保護者では3％にとどまった「早すぎる」という意見も一般では14％に上ったほか、「わからない」という方も17％に上るなど、イーオン保護者に比べ、一般の方がやや意見が分かれる結果となりました。

2-2．「小学校の英語教育の早期化」に賛成する理由

「小学校の英語教育の早期化」について「よいことだと思う」「もっと引き下げるべきだと思う」と回答した保護者（イーオン保護者441名、一般保護者341名）を対象に、早期化すべきと考えるもっとも大きな理由について尋ねたところ、イーオン保護者、一般保護者ともに「世の中のグローバル化に対応するため（イーオン保護者174名、一般保護者145名）」がトップとなりました。以下、「英語への抵抗を早くからなくすため（イーオン保護者164名、一般保護者135名）」がどちらも僅差で2位となり、「現在の学校での英語学習時間が十分でないと考えているから（イーオン保護者82名、一般保護者53名）」と続く結果となりました。

3-1．「5、6年生の英語“教科化”」について

今後、小学5年生からの英語が「教科化（＝成績がつく科目化すること）」し、早ければ2018年度から先行導入が開始することについて考えを伺ったところ、イーオン保護者・一般保護者それぞれ約6割と、ほぼ同等の割合で「よいことだと思う」と回答する結果となりました。
イーオン保護者では「3年時から「教科」でよいと思う」が18％となり、全体の8割弱が教科化に賛成する一方、一般保護者では「必要ない（今まで同様「外国語活動」でよい）と思う」「わからない」がそれぞれ約17％となるなど、イーオン保護者に比べ、意見が分かれる結果となりました。

3-2．「5、6年生の英語“教科化”」に賛成する理由

「小学5、6年生の英語“教科化”」について「よいことだと思う」「3年時から「教科」でよいと思う」と回答した保護者（イーオン保護者391名、一般保護者327名）を対象に、教科化すべきと考えるもっとも大きな理由について尋ねたところ、「現在の「外国語活動」では内容が十分でないと思うから（イーオン保護者149名、一般保護者110名） 」がともにトップとなりました。2位は、イーオン保護者が「中学が「英語を英語で教える授業」になるのであれば、その前に教科として多くのことを学ぶ必要があるから（119名）」、一般保護者が「習得目標ができるから（100名）」となりました。

4-1．「主体的・対話的で深い学び」について

新学習指導要領において盛り込まれた、発表やグループ活動などの「主体的・対話的で深い学び」が求められることについて意見を伺ったところ、イーオン保護者では「主体性を持たせることは良いことだと思う」が87％となった一方、一般保護者では63％にとどまり、「従来の知識伝達型の授業の方が重要だと思う」「わからない」という回答もそれぞれ2割弱と、意見が割れる結果となりました。

5-1．【自身の子どもへの影響について】不安に思うこと　※複数回答

「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育の変化において、「自身の子どもへの影響」として不安に思うことを尋ねたところ、一般保護者では「学習時間増による負担が大きくなるのではないか」と「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」が144票で同率トップに。
しかし一方で、総合では「特になし」がトップとなり、イーオン保護者は「特になし」（198名）が特に多く、そのほかも多くの項目で一般保護者の方が不安を抱いていることがわかる結果となりました。

5-2．【学校の授業運営ついて】不安に思うこと　※複数回答

同じく「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育の変化において、「学校の授業運営」の点で不安に思うことを尋ねたところ、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という回答が、イーオン保護者、一般保護者ともトップとなりました。特にイーオン保護者では380名と3/4の方が不安に思っているという結果となりました。
2位以下も共通で、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」、「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか」と続く結果に。
こちらの設問では一転、イーオン保護者の方が不安を強く抱いている結果が見て取れました。

5-3．【中学での「英語で英語」の授業実施について】不安に思うこと　※複数回答

中学校での英語の授業が2021年度から（先行実施も含めると早ければ18年度から）「英語の授業は原則英語で指導」されることについて、不安に思うことを尋ねたところ、イーオン保護者・一般保護者ともに「これまで英語を英語で教えた経験のない中学校教員に授業ができるのか」がトップとなりました。特にイーオン保護者においては、344名と全体の7割弱の方が不安に思っているという結果となりました。以下、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」「文法などを英語で教えるのは無理があると思う」「全く授業についてこられない生徒へのフォローができるのか」が続く結果となりました。

6-1．今後、自分の子どもにさせてみたいと思うこと（一般保護者のみ　N＝500）　※複数回答

このような英語教育の変化を受け、自身の子どもに今後させてみたいと思うことについて尋ねたところ、「特にない」がトップとなったものの、割合は37％にとどまり、6割以上の保護者が何らかをさせてみたいと考えている結果に。「塾や英会話教室に通わせたい」が163名となったほか、「TOEICや英検などを受験させたい」（80名）、「テキスト等の学習教材で英語を学ばせたい」（75名）と続く結果となりました。

7-1．「小学校の英語教育」と「英会話スクール」に求めるもの（イーオン保護者のみ　N＝500）

「小学校の英語教育」と「英会話スクール」のそれぞれに対して最も期待することを挙げてもらったところ、「小学校」のトップは「勉強ができるようになる（進学、成績のため）」（147名）、「英会話スクール」に期待することとしては「英語が話せるようになる」（226名）がトップとなり昨年と同じ結果になったものの、2位以下はどちらも「グローバル社会に対応できる力をつける」、「外国人に対しての抵抗感をなくす（外国人とのコミュニケーションの場）」と続くなど、学校と英会話スクールに求められるものが徐々に近くなってきている傾向が見て取れる結果となりました。

【イーオンについて】
　イーオンは1973年に創業以来、日本人に最適な語学教育を通し、世界で通用する人材育成に高い評価をいただいています。日本人の英語上達のためにオリジナル教材を開発。人格、指導力ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、ビジネス英語や資格取得に大きな成果を挙げています。
　イーオンでは、安心して英語を学んでいただくために、
　●生徒様の授業料に対して、「前受金分別信託制度」導入しています。
　●外国人教師の99%は北米で採用。来日後は全員日本の社会保険に加入させています。
　●文部科学省所管の「全国外国語教育振興協会」の加盟校です。
株式会社イーオン（本社所在地:東京都新宿区、代表者:三宅義和）は、現在、全国主要都市に250校を有し、幼児から学生、社会人の方々が通いやすく学びやすい環境とカリキュラムを構築。グループ全体で生徒数10万人を超える実績とともに、その約50%は未来を担う子どもたちであることもイーオンの信頼の証しです。
◆イーオン公式HP：https://www.aeonet.co.jp/

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