2019.09.02
イーオン、現役小学校教員を対象とした
「小学校の英語教育に関する教員意識調査2019」を実施
新学習指導要領の下、小学校英語の教科化・早期化スタートまで1年を切った現状について調査
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2019」を実施しました。
本アンケートは、イーオンが今夏開催した「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」の全国6会場（東京、名古屋、仙台、大阪、広島、福岡）に申し込みいただいた教員270名の方々を対象に、いよいよ新学習指導要領の下、小学校英語の教科化・早期化がスタートする2020年度まで1年を切った現在の状況や考えについて調査したものです。主な調査結果は以下の通りです。
■小学校5-6年生において英語を「教科」として教えることに自信がある先生は約3割。
一方、小学校3-4年生において「英語活動」を行うことは、46%が「自信がある」という結果に。
新学習指導要領において、小学校5-6年生の英語を「教科」として教えることについて考えを伺ったところ、「自信がある」「やや自信がある」あわせ約3割という結果に。約半数の先生が「あまり自信がない／不安の方が大きい」と回答する結果となりました。
一方で、「英語活動」を小学校3-4年生に前倒しして教えることについては、「自信がある」「やや自信がある」あわせ46%となり、「あまり自信がない」「自信がない」をあわせた回答者（50％）とほぼ拮抗する結果となりました。
■学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」増員の方針は9割弱の先生が好意的。
学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」増員の方向性について意見を伺ったところ、「とてもよいと思う」が55%で過半数となり、「どちらかといえばいいと思う」と合わせると88％の先生が概ね方針に対し好意的な意見となりました。
イーオンが7月に実施した全国の小学生のお子様をお持ちの保護者を対象とした調査でも、「とてもよいと思う」「どちらかといえばいいと思う」あわせ76.8%だったことから、保護者・教員ともに専科教員の増員には好意的な姿勢が見られる結果となりました。
■「教科化・早期化」スタートに向けた準備が進んでいると感じている先生が約4割。
準備が進んでいない・課題であると感じている部分は、「児童の評価の仕方」がトップに。
来年4月からスタートする小学校英語の教科化・早期化に向けて、現時点（2019年夏）での準備状況を尋ねたところ、「十分に進んでいる」「十分とは言えないが進んでいる」あわせて42%という結果に。
また、「十分とは言えないが進んでいる」「あまり進んでいるとは言えない」「全く進んでいない」と回答した方に、準備が進んでいない・課題であると感じているところを確認したところ、「児童の評価の仕方」が171名でトップとなりました。以下、「自身の英語指導力（167名）」「自身の英語力（155名）」「検定教科書に対する自身の理解・研究（144名）」がどれも高い水準で続く結果となりました。
■自身の英語スキルアップに費やせる時間、1日1時間に満たない先生が9割。
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、実に9割の方が「1日1時間未満（全く取れないも含む）」と回答。昨年の調査同様、今年も自身の学習時間確保に苦労している様子が見て取れました。
■調査の概要
調査対象：現役小学校教員270名
調査方法：イーオンが今夏実施した、小学校教員対象「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」開催にあたり、東京、名古屋、仙台、大阪、広島、福岡の6会場の参加希望者の応募条件として調査。
■調査結果サマリー
1-1．小学校5-6年生において英語を「教科」として教えることについて
新学習指導要領において、小学校5-6年生の英語を「教科」として教えることについて、「自信がある」と回答した先生が2%、「やや自信がある」とあわせると約3割（29%）という結果となりました。
反対に「あまり自信がない／不安の方が大きい」の回答が約半数（48%）を占める結果となりました。
1-2．小学校3-4年生において「英語活動」を行うことについて
一方で、「英語活動」を小学校3-4年生に前倒しして教えることについては、「自信がある」と回答した先生が5%、「やや自信がある」とあわせると46％という結果に。「あまり自信がない（37%）」「自信がない（13%）」をあわせた回答者が50％となったことから、こちらはほぼ拮抗する結果となりました。
1-3．英語のみを教える「専科教員」増員の方針について
小学校の英語教育改革に伴い、文部科学省が今後学級担任を持たず英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していることについて意見を伺ったところ、過半数となる55%の先生が「とてもよいと思う」と回答。「どちらかといえばいいと思う」と合わせると実に88%の先生が概ね方針に対し好意的な意見を持っていることが明らかとなりました。
イーオンが7月に実施した全国の小学生のお子様をお持ちの保護者を対象とした「子どもの英語学習に関する意識調査2019」において、同様の質問を保護者にしたところ、「とてもよいと思う」「どちらかといえばいいと思う」あわせ76.8%だったことから、保護者・教員ともに専科教員の増員には好意的な姿勢が見られる結果となりました。
※「子どもの英語学習に関する意識調査2019」プレスリリース（2019/08/07発表）
https://www.aeonet.co.jp/information/newsrelease/pdf/aeon_190808.pdf
2-1．現時点（2019年夏）での準備状況について
2020年4月からスタートする小学校英語の教科化・早期化に向けて1年を切った現時点（2019年夏）での準備状況を尋ねたところ、「十分に進んでいる」は2%にとどまったものの、「十分とは言えないが進んでいる」との回答が40%となり、あわせて42%の先生が、準備が一定程度進んでいるという認識にあることがわかりました。
2-2．準備が進んでいない・課題であると感じている部分について
2-1の設問で、「十分とは言えないが進んでいる」「あまり進んでいるとは言えない」「全く進んでいない」とお答えいただいた方に、準備が進んでいない・課題であると感じている部分について回答してもらったところ、「児童の評価の仕方」が171名でトップとなりました。
以下、「自身の英語指導力（167名）」「自身の英語力（155名）」「検定教科書に対する自身の理解・研究（144名）」がどれも高い水準で続く結果となりました。
1．自身の英語スキルアップにかけられる時間について
ご自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、「1日1時間未満」と回答した方が64％に上り、「全く取れない」の26％とあわせ、昨年の調査同様、実に9割の方が1日1時間も確保できていないことがわかりました。
週あたりでは「週1-3時間」が50％と最も多く、「週4時間以上」という回答も12％となりました。
【イーオンについて】
イーオンは1973年に創業以来、日本人に最適な語学教育を通し、世界で通用する人材育成に高い評価をいただいています。日本人の英語上達のためにオリジナル教材を開発。人格、指導力ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、ビジネス英語や資格取得に大きな成果を挙げています。
2018年からはKDDI株式会社グループの一員となり、イーオンが培ってきた「日本人のための英語教育」のノウハウと、KDDIグループの持つ情報通信技術が融合する、最新かつ高品質なサービスに取り組んでいます。
イーオンでは、安心して英語を学んでいただくために、
●生徒様の授業料に対して、「前受金分別信託制度」導入しています。
●外国人教師の99%は北米で採用。来日後は全員日本の社会保険に加入させています。
●文部科学省所管の「全国外国語教育振興協会」の加盟校です。
株式会社イーオン（本社所在地:東京都新宿区、代表者:三宅義和）は、現在、全国主要都市に251校を有し、幼児から学生、社会人の方々が通いやすく学びやすい環境とカリキュラムを構築。グループ全体で生徒数10万人を超える実績とともに、その約50%は未来を担う子どもたちであることもイーオンの信頼の証しです。
◆イーオン公式HP：https://www.aeonet.co.jp/