2019.08.08
いよいよ新学習指導要領の導入を来年に控え
小学生のお子さまを持つ保護者計1236人を対象に意識調査を実施
「子どもの英語学習に関する意識調査2019」
英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、全国の小学生のお子さまをお持ちの保護者1236名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2019」を実施しました。
今回の調査では、新学習指導要領の下、小学校英語の教科化・早期化がスタートするまで1年を切った現在、大きな変革を迎える英語教育環境について保護者の方々がどう認識し、どのように考えているのかについて調査しました。主な調査結果は以下の通りです。
■ 小学校英語の教科化・早期化により、変わる小学校英語教育について、期待感を持って捉えている保護者が半数以上に。
来年度より行われる「小学5、6年生時の英語"教科"化」および「外国語活動の小学3、4年生への前倒し（早期化）」について考えを伺ったところ、「とても期待している」「どちらかと言えば期待している」合わせて52.3%の保護者が期待感を持っていることが明らかになりました。
また、お子さまの学校ですでに先行導入が開始されている方（n＝619）に限ると、6割を超える方が「期待している」と回答する結果となりました。
さらに、小学校に加え、中高の英語教育の変化（原則英語での授業運営）、大学入試改革など、総合的な日本の英語教育改革についても、期待していると回答した保護者が48.1%となり、「期待していない」の39.8%を上回る結果となりました。
■ 教科化・早期化スタートに向けた学校の準備が進んでいると感じている保護者が43.4%。地域別では西部エリアが49.0%と最も高く、概ね西高東低の傾向に。
お子さまの通う学校において、学校からの情報提供含め、教科化・早期化スタートに向けた準備が進んでいると感じるかを伺ったところ、「準備が進んでいると感じる」「ある程度準備が進んでいると感じる」をあわせ43.4%となり、「あまり準備が進んでいないように感じる」「全く準備が進んでいないと感じる」の34.0%を上回る結果に。
地域別にみると、「準備が進んでいると感じる」「ある程度準備が進んでいると感じる」あわせ49.0%となった西部エリアが全国平均を上回り最も高い数値となりました。
■ 保護者が"最も慣れ親しんで欲しい"と考える技能は「話す」「聞く」の2つが圧倒的。
英語4技能（聞く、話す、読む、書く）のなかで、保護者が最も慣れ親しんで欲しいと考えているのは「話す」で52.1%と過半数を超える結果に。さらに「聞く」も40.5%となり、この2技能で全体の9割以上を占める結果となりました。
■ 「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか」を最も不安視。英語のみを教える「専科教員」増員の方向性については概ね好意的。
小学校の英語教育の変化において「自身の子どもへの影響」と「学校の授業運営」それぞれに不安に思うことを尋ねたところ、「子どもへの影響」としては、「学習時間増による負担が大きくなるのではないか（32.5%）」、「学校の授業運営」については「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか（44.8%）」という回答がそれぞれトップとなりました。
また、これに関連し、文科省が今後、英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していることに対しての考えを伺ったところ、「とても良いと思う」「どちらかと言えばよいと思う」をあわせ76.8%となり、3/4以上の方が好意的に捉えていることがわかりました。
■調査の概要
調査方法：インターネットによる調査
調査対象：全国の小学生のお子様をお持ちの保護者 1236名
【イーオンのスクールのエリア分けに合わせ、下記の区分で各206サンプルを調査】
東日本（北海道＋東北、新潟・長野）
関東（山梨含む）
中部（東海＋北陸）
関西
西部（四国含む）
九州（沖縄含む）
調査実施期間：2019年07月10日（水）～ 07月11日（木）
調査委託先：株式会社マクロミル
■調査結果サマリー
1-1．英語教育の変化に関する認知度
文部科学省が3月に発表した新学習指導要領をはじめ、英語教育において今後変更が予定されている下記それぞれの項目に関する、現時点での認知度を調査。
① 小学校の英語教育において、2020年4月より小学5、6年生の英語授業が「教科」化すること
② 小学校の英語教育において、現在5、6年生で行われている英語に慣れ親しむための「外国語活動（教科ではなく活動）」が、2020年4月より、小学3、4年生に前倒しされること
③ 中学校の英語教育において、2021年4月には、「英語の授業は原則英語で指導が行われる」ように変更されること
④ 大学入試において、2020年1月を最後に現在のセンター試験が廃止され、新大学入試テストに代わり、英語においては外部試験の活用をする大学があること
その結果、自身のお子さまが通う小学校英語の変化については、教科化について約7割、早期化について半数以上が知っていると回答する結果となった一方、最も認知度が低かったのが③の中学英語に関する項目で、35.6%という結果となりました。
地域別にみてみると、関東地域が「小学校の教科化」に関して最も認知が高い結果（75.7%）となりました。また大学入試に関しても、平均42.2%のところ関東は49.0%と比較的高い結果となり、最も低かった中部（36.4%）と10ポイント以上差が見られました。中学英語に関しては4割を超える地域は見られず、どこも認知が低い結果となりました。
2-1．小学校の英語教育に関する準備状況（学校／お子さま）
新学習指導要領の下、小学校英語の教科化・早期化がスタートするまで1年を切るなか、お子さまの通う学校では、学校からの情報提供含め、スタートに向けた準備が進んでいると感じるかを調査したところ、「準備が進んでいると感じる」「ある程度準備が進んでいると感じる」との回答が、43.4%となり、「あまり準備が進んでいないように感じる」「全く準備が進んでいないと感じる」の34.0%を上回る結果となりました。一方で「わからない」という回答も22.6%と一定数いることがわかりました。
地域別にみると、西部エリアが最も「進んでいる」と感じている結果となり、もっとも低かった中部エリアを10ポイント以上上回る結果となるなど、概ね西高東低の傾向が見られました。これは、お子さまの学校ですでに先行導入が開始されている（同時間数、もしくは一部）割合が、西部エリアが最も高かったこととも関連していると考えられます。
また、小学校の英語教育が変化するにあたり、お子さまの英語学習に対する準備として、現在進めている/今後進めていきたいと思っている項目について伺ったところ、「以前からしている（教科化・早期化に関係あり・なし含む）」「今後したいと思っている」の割合が高かったのが、「塾や英会話教室に通わせる」「テキスト等の学習教材で英語を学ばせる」で、ともに約55％がその意向を示す結果となりました。
地域別では、関東・関西で比較的上記2項目に対する意向が高い傾向が見られました。
3-1．変わる英語教育についての考え（小学校英語／英語教育全体）
2020年からの早期化・教科化により、変わる小学校英語教育について考えを伺ったところ、「とても期待している」「どちらかと言えば期待している」の割合が全国で52.3%となり過半数を超える結果となりました。
また、お子さまの学校ですでに先行導入が開始されている方（同時間数、もしくは一部、n＝619）に限ると、6割を超える方が「期待している」と回答する結果となりました。
また、中高の英語教育の変化（原則英語での授業運営）、大学入試改革など、総合的な日本の英語教育改革についても、「とても期待している」「どちらかと言えば期待している」の割合が48.1%となり、過半数は割ったものの、「あまり期待していない」「全く期待していない」の39.8%を上回る結果となりました。
地域別では、関西以西では「期待している」が過半数を越えた一方、もっとも低いのは東日本地域で41.7%にとどまる結果に。また、先行導入が開始されている方に限ると、こちらも58.5%の方が「期待している」と回答する結果となりました。
4-1．小学校英語教育の変化にあたり不安に思うこと（お子さまへの影響／学校の運営）
小学校英語教育が変化するにあたり、自身のお子さまへの影響について不安に思うことを伺ったところ、最も票を集めたのは、「学習時間増による負担が大きくなるのではないか」で32.5%という結果となりました。
以下、「5，6年生で「読み」「書き」までは難しすぎてついていけなくなるのではないか」が25.6%、「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」が24.4%となりました。
しかし一方で、「特に不安に思うことはない」も27.3%となり、意見が割れる結果となりました。
また、同じく学校の授業運営について不安に思うことを伺ったところ、「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか」がもっとも高く、44.8%に上りました。
以下、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」が40.7%、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」が39.1%と続く結果となりました。
先行導入が開始されている方（同時間数、もしくは一部、n＝619）と、先行導入がされていない・わからない方（n＝617）で最も差が出たのは、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」で、導入されている方の方が15ポイント以上の差で不安に思っている状況が明らかになりました。「特に不安に思うことはない」の割合も、導入されていない方の方が10ポイント以上上回るなど、先行実施の状況によって、より具体的に不安に思う部分が出てきている状況が見て取れる結果となりました。
5-1．専科教員について
文部科学省が今後、英語のみを教える「専科教員」の増員を進めていく考えを示していることについて、考えを伺うと、「とても良いと思う」「どちらかと言えばよいと思う」あわせ76.8%となり、3/4以上の方が賛成という結果となりました。
特に、先行導入が開始されている方では、実に88.4%の方が「よいと思う」と回答する結果となりました。
【イーオンについて】
イーオンは1973年に創業以来、日本人に最適な語学教育を通し、世界で通用する人材育成に高い評価をいただいています。日本人の英語上達のためにオリジナル教材を開発。人格、指導力ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、ビジネス英語や資格取得に大きな成果を挙げています。
2018年からはKDDI株式会社グループの一員となり、イーオンが培ってきた「日本人のための英語教育」のノウハウと、KDDIグループの持つ情報通信技術が融合する、最新かつ高品質なサービスに取り組んでいます。
イーオンでは、安心して英語を学んでいただくために、
●生徒様の授業料に対して、「前受金分別信託制度」導入しています。
●外国人教師の99%は北米で採用。来日後は全員日本の社会保険に加入させています。
●文部科学省所管の「全国外国語教育振興協会」の加盟校です。
株式会社イーオン（本社所在地:東京都新宿区、代表者:三宅義和）は、現在、全国主要都市に251校を有し、幼児から学生、社会人の方々が通いやすく学びやすい環境とカリキュラムを構築。グループ全体で生徒数10万人を超える実績とともに、その約50%は未来を担う子どもたちであることもイーオンの信頼の証しです。
◆イーオン公式HP：https://www.aeonet.co.jp/