イーオン、スポーツクラブ「メガロス」千種店の学童保育で2022年4月4日より英会話レッスン「ENGLISH OCEAN」実施
~送迎付きで安心な学童保育で、イーオンの公式レッスンが受けられる~

2022.03.30
ニュースリリース

英会話教室を運営する株式会社イーオン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山﨑高人、以下「イーオン」)は、野村不動産ライフ&スポーツ株式会社 (本社: 東京都中野区、代表取締役社長:小林利彦、以下 「メガロス」)と協業し、2022年4月4日から、メガロス千種店(愛知県名古屋市千種区)の民間学童保育「メガロスキッズアフタースクール」での小学生1~3年生向け英会話レッスン提供を開始します。

●イーオンがメガロスの学童保育にて、21世紀型スキルが身につく英会話レッスンの提供を4月4日より開始。
●レッスンはイーオンの外国人教師が担当。イーオンのスクールと同様のレッスンを学童保育内で提供。
●「メガロスキッズアフタースクール」は送迎サービス付きで、共働き世帯のお子様でも参加がしやすい。

イーオンの取り組みについて

今回「メガロスキッズアフタースクール」では、小学校1~3年生に向けて、児童のアクティブラーニングを促すオリジナル教材「ENGLISH OCEAN」を活用したレッスンを提供します。イーオンの外国人教師が現地に赴き、学童保育の場でイーオンのスクールと同内容のレッスンが受けられるようになります。イーオンによる東海地方における民間学童保育分野への英語プログラムの提供は、2020年に開始した愛知県岡崎市とアイシンによる取り組みに続き2件目となります。

メガロスキッズアフタースクールの取り組み

「メガロスキッズアフタースクール」は地域の皆様と深く繋がり協力していくことで、子ども達に地域の文化や伝統、歴史に触れる機会を提供し、また子ども達自身が地域と繋がりを持ち、自立していくことを目指してます。メガロス千種店のある千種エリアは、元来子育て世帯が多い地域です。子ども向けの習い事に一定の需要があるものの、共働き世帯の増加に伴い、保護者の送迎ができずに子どもの習い事を諦める家庭が増えているという側面もあります。本事業は送迎サービス付きで保護者の送り迎えが不要であり、忙しい共働き世帯の子どもでも、学童の場で様々な習い事に参加できるようになります。メガロスが本民間学童事業を展開するのは、メガロス武蔵小金井店に続き全国で2店目となります。

小学生向け英語プログラム「ENGLISH OCEAN」概要

「ENGLISH OCEAN」では、4技能による“使える英語力”はもちろんのこと、主体的・能動的に学ぶアクティブラーニング※1の考えを教材の主軸に据えています。英文中の単語がわからないような状況でも挿絵などから積極的に情報を得ていく“受信力”や、毎回ユニットの最後にはプレゼンテーションの時間を設け、自らの考えを周囲に伝えていく“発信力”を養える構成としています。また、21世紀型スキルと呼ばれる、批判的思考力(批評精神を持って考える力)と問題解決能力や、他者とのコミュニケーション・コラボレーション能力も、ロールプレイやグループワークなどを通じて自然と身につけることができるよう構成されています。

※1アクティブラーニング:教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称。学修者が能動的に学修することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る。

アフタースクール「メガロスキッズアフタースクール」概要

メガロスキッズスクールの『できるを増やす、夢中になれる』をモットーに、スポーツ系はもちろん、英語、そろばんといった教育系の習い事も用意しています。ただ教えるだけでなく、子どもがチャレンジして試行錯誤できる場を提供し、子ども自身が主体性をもって考え、行動していくことを目指します。

イーオンについて

イーオンは1973年に創業以来、語学教育を通した世界で通用する人材育成を目指しています。英語上達のためにオリジナル教材を開発し、指導力と人柄ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、学習者が苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、日常英会話やビジネスで使える英語力の習得、また資格取得に関してもサポートを行っています。2018年からはKDDIグループの一員となり、イーオンが培ってきた英語教育のノウハウと、KDDIグループの持つ情報通信技術が融合するEdTechを推進し、最新かつ高品質なサービスに取り組んでいます。

イーオンでは、安心して英語を学んでいただくために、

  • 新型コロナウイルス感染拡大防止を最大限整えた環境を提供します。
  • 生徒様の授業料に対して、「前受金分別信託制度」を導入しています。

本リリースに関するお問い合わせ先

インフォメーションセンター
TEL:0800-111-1111
(月~金:10時~19時)
フリーコール 通話料無料