ニュースリリース

2018.09.03

イーオン、中学・高校の英語教師を対象とした
「中高における英語教育実態調査2018」を実施

　英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、中学・高校で英語を教えている現役教師269名を対象に、「中高における英語教育実態調査2018」を実施しました。
　本調査は、イーオンが今夏、全国6都市で開催した「中学・高校英語教員向け　指導力・英語力向上セミナー（後援：文部科学省）」の参加者を対象とし、「現在の授業運営状況」や「新大学入学共通テストについて」など、実際に生徒に英語を教えている現役教師の方がどのように考えているのかを明らかにするため実施したものです。主な調査結果は以下の通りです。

1．新大学入学共通テスト・英語科目への外部試験導入について

2020年度からセンター試験に代わる大学入学共通テストの英語試験において、民間の外部試験8試験が採用されることが決定しました。センター試験に代わる民間外部試験の導入について意見を伺ったところ、中学では「よいことだと思う」が約半数の49%に上り、「不安に思う」の28％を大きく上回ったのに対し、間近で大学受験に直面する高校教師の方は「不安に思う」が41%となり「よかったと思う」の28％を上回る結果となりました。
昨年の調査でも中学の方が肯定的な結果が見られましたが、昨年以上にその傾向が強くなる結果となりました。

民間外部試験導入について「よいことだと思う」という回答者（高校39名／中学64名）にその最も大きな理由を伺ったところ、中高ともに4割を超える方が「4技能を正しく測定、採点できるため」（高校16名／中学31名）と回答し、トップとなりました。以下、「大学受験後も役に立つ資格として利用できるから」（高校9名／中学15名）が中高とも2位で続く結果となりました。

同じくセンター試験に代わる民間外部試験の導入について「不安に思う」という回答者（高校56名／中学37名）にも最も大きな理由を伺ったところ、中高とも「経済格差・地域格差が出てしまうから」（高校20名／中学15名）がトップとなりました。
以下2位には、「それぞれの外部試験間の評価基準を平等に設定できるのか疑問に思うから」（高校17名／中学6名）が続く結果となりました。

2．認定民間試験8試験のうち、どの試験がふさわしいと思うかについて　※複数回答

センター試験に代わる民間外部試験の導入について、認定を受けた8試験のうちどの試験がふさわしいと思うか、複数回答で挙げてもらったところ、「英検」が中高ともに2/3の票を獲得（高校91名／中学88名）し、トップとなりました。
以下、高校では「GTEC for STUDENTS」（39名）が2位、「TEAP」（24名）が3位に付けたのに対し、中学では2位に「TOEIC L&Rテスト/TOEIC S&Wテスト」（37名）、3位に「TOEFL」（32名）が続く結果となり、中高で若干の差異が見られる結果となりました。

3．新大学入学共通テスト・英語科目の内容が4技能を図るものへ転換していくことについて

大学入学共通テストでの英語試験が「4技能を図る内容へと転換していくこと」自体について、考えを伺ったところ、高校では53％、中学では59％と、ともに過半数を超える方が「よいことだと思う」と考えていることがわかる結果となりました。
しかし、いずれも昨年の調査よりもポイントを落としており、「不安に思う」「どちらとも言えない」の比率が高まる結果となりました。

4技能を図る内容へと転換していくことが「よいことだと思う」と回答した方（高校73名／中学78名）に、その理由を尋ねたところ、中高とも「4技能試験のために学習すれば、将来英語を使いこなせるようになると思うから」（高校40名／中学34名）がトップとなりました。続いて、高校では「これまでの「読む」「聞く」だけでは不十分だと考えていたから」（16名）、中学では「学習指導要領の内容と大学入試試験の内容が合致するようになるから」（21名）が、それぞれ2位で続く結果となりました。

一方、「不安に思う」と回答した方（高校34名／中学26名）にもその理由を尋ねたところ、高校では「受験に必要とされるレベルの4技能を教えられるか不安だから」（10名）、中学では「受験に必要とされるレベルの4技能を教えられるか不安だから」 に加え、「2技能から4技能に増えることで、生徒にかかる学習負担が増えるから」「試験内容の変更にあわせ、現在の指導方法も変更せざるを得ないから」の3項目が7名ずつの同率でトップとなりました。

1．「授業は英語で行う」基本方針について

現在、高校における英語の授業は「英語で行うことを基本とする」とされており、また2021年度には中学においても同様に英語での授業運営が盛り込まれています。そこで、現状において、どの程度英語での授業運営を実践できているかを尋ねると、先行して実施されている高校では、「半分未満（25～50％未満）」との回答が4割を超え、「あまり英語を使った授業を行っていない（25％未満）」との回答と合わせると、2/3の方が、現状、授業の半分以上の時間を日本語で行っている結果となりました。一方、中学では、「おおむね英語を使った授業を行っている」が15％、「半分以上は英語を使った授業を行っている」が4割に上るなど、過半数を超える方が半分以上の時間を英語で授業運営している結果となり、昨年の調査以上に、英語での授業運営が進んでいる結果となりました。

上記設問にて②～④を選んだ方（高校123名／中学112名）に、英語を使った授業を行い切れていない最も大きな要因を尋ねたところ、「生徒のレベル・実態を考えるとすべて英語での実施は難しい」（高校63名／中学62名）との回答が中高ともに他を大きく引き離しての1位となりました。
以下、2位には中高とも「すべて英語で授業運営をするには、自身の英語に自信がないため」（高校20名／中学19名）が挙げられました。

2．サポートが必要だと感じていること・困難を感じていることについて　※複数回答

現在の授業、教授法について、サポートが必要であると感じていることについて尋ねたところ、高校では「スピーキング指導」（90名）、中学では、「技能統合型指導（「英文を読み、その内容を第三者に英語で説明する」など、いくつかの技能を掛け合わせた学習指導）」（80名）がそれぞれ1位となりました。「技能統合型指導」は高校でも2位（78名）、「スピーキング指導」も中学で2位（68名、同率）となっており、中高通じて共通の課題となっていることがわかる結果となりました。

【イーオンについて】
　イーオンは1973年に創業以来、日本人に最適な語学教育を通し、世界で通用する人材育成に高い評価をいただいています。日本人の英語上達のためにオリジナル教材を開発。人格、指導力ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、ビジネス英語や資格取得に大きな成果を挙げています。
　イーオンでは、安心して英語を学んでいただくために、
　●生徒様の授業料に対して、「前受金分別信託制度」導入しています。
　●外国人教師の99%は北米で採用。来日後は全員日本の社会保険に加入させています。
　●文部科学省所管の「全国外国語教育振興協会」の加盟校です。
株式会社イーオン（本社所在地:東京都新宿区、代表者:三宅義和）は、現在、全国主要都市に250校を有し、幼児から学生、社会人の方々が通いやすく学びやすい環境とカリキュラムを構築。グループ全体で生徒数10万人を超える実績とともに、その約50%は未来を担う子どもたちであることもイーオンの信頼の証しです。
◆イーオン公式HP：https://www.aeonet.co.jp/

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