ニュースリリース

2016.04.05

イーオン、現役小学校教員を対象とした
「小学校の英語教育に関する教員意識調査2016」を実施

　英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2016」を実施しました。

　本アンケートは、イーオンが今年初めて開催した「小学校教員向け英語指導法セミナー」にご参加いただいた教員65名の方々を対象に、文部科学省により方針決定がなされた学習指導要領の全面改訂による小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている現役の教員たちがどう考えているのかについて調査したものです。
　主な調査結果は以下の通りです。

1-1．「英語学習」の小学校3～4年生への前倒し（早期化）について

2020年に、現在5～6年生で行われている「外国語活動」を3～4年生に前倒しする“早期化”について、どう思うかを尋ねたところ、実に　9割以上（59名）が「賛成」と回答する結果となりました。

■主な理由（抜粋）

【賛成】

・早いうちから英語に触れることが大切であると考えるため。

・なるべく幼いころから英語学習を始めた方が抵抗が少ないと考えるから。

・低学年のうちに英語活動に取り組むことによって英語のおもしろさを実感させたいから。

・より楽しいアクティビティを取り入れた外国語活動ができそうだから。

・早ければ早いほど羞恥心がないので、発音をしっかり真似できる。また、中学生になる前にいろんな表現を覚えることができるから。

・できるだけ早い方が耳が慣れるから。

・早いうちから英語に触れ、発達段階を利用した英語教育は合理的だと考えられるから。

・（現在の5～6年生は）歌ったり踊ったりの活動をメインに取り組むことで、楽しく学習している。クラスの雰囲気も良くなるし、交友関係もひろがると思う。

【反対】

・国語などの日本語学習に専念してもらいたい。

・子どもたちが初めて聞く英語はネイティブな発音ができる教員が授業をした方がいいと思う。

・他の教科の時数を削減しなくてはいけないから。

・そんなに授業数を確保できる余裕がない。

・理科や社会、リコーダー、書写と新しいことを学ぶ学年であり、全部中途半端になってしまいそうだから。

1-2．小学校5～6年生の英語“教科化”について

同じく2020年より小学5年生からの英語教育が、成績のつく科目として“教科化”することについて考えを伺ったところ、こちらは賛成が45名（69％）、反対が20名（31％）と、早期化と比較しやや票が割れる結果となりました。

■主な理由（抜粋）

【賛成】

・国際社会の中で力を発揮できるようになるために（教科化は）必要。

・中学校での混乱を軽減できる。

・他国と比較しても教科化の流れは必然だと思う。

・教科にしないと他の授業が優先されて外国語の学習時間が減らされるから。

・これからの国際化に適応した人材を育てるためには、英語学習は欠かせないと思うから。

・教科化することによって中学校に進学したとき、英語嫌いを少しでもなくせると思うから。

・英語で少しでもコミュニケーションをとれる人材を育成するには、小学校でも学習が必要。

・より早い段階で英語を学ぶことで中学校以降の英語の学習にも抵抗が少なく臨めると思うから。

・言語の早期学習が4技能の向上に効果的だから。これからの国際化社会において、英語によるコミュニケーション力がこどもたちのキャリアに役立つと考えるから。

【反対】

・評価がつくのは教師の負担を増やすだけだと思う。

・小学校段階では英語に親しむべきだと考える。教科にしてしまうと英語嫌いにつながると思うから。

・評価方法が難しい。

・時間的ゆとりがなさすぎる。

・現在、楽しく活動できているので、敢えて教科書を使って数値化しての評価をしてしまうと、英語嫌いを作ってしまいそうだから。

・評価されることによって、子どもたちが「自分は英語ができない。」「英語は難しいから嫌い」と小学生の段階で思ってしまうのが、もったいないと思う。

・国語力の低下のほうが気になる。

・他の教科の時数を削減しなくてはいけないから。

・制度面でも現場教員の現状としても、2020年までに英語を「教科」として指導し評価できるほどの準備が全小学校教員にできるとは思えない。教員養成課程で英語を教科として指導するための講義や実習の受講・単位取得をしていないなか、教員免許を要して指導・評価している他教科と同様に英語を教科として指導・評価することに疑問と不安がある。

2-1．自身の英語スキルアップにかけられる時間について

今後、英語を「教科」として教える必要が出てくる教員たちが、現状、自身の英語力アップのための時間を日常的にどの程度さけているのかについて尋ねたところ、71％となる46名が「1日1時間未満」と回答、「全く取れない」（21％）とあわせると実に9割以上の教員が「1日1時間未満」となる結果となりました。
ただし、1日あたりで「全く取れない」と回答した割合は全体の21％となる14名にとどまったことや、週単位でみると「週1～3時間」が最も多く63％（41名）となり、「週4時間以上」（9%、6名）の方を加えると7割以上の方が、週1時間以上を確保できているという結果となるなど、限られた時間の中で、どうにかやりくりしてスキルアップの時間を確保しようとしている様子が見て取れました。

2-2．現在所有している英語関連資格について

現在所有している英語関連資格を尋ねたところ、英検を挙げた教員が約半数の33名となり、内訳としては「2級」が最も多く13名、以下3級（8名）、準2級（6名）となりました。 文部科学省が示している、英語教員を目指す全学生が習得すべき共通の教育内容を示す「コアカリキュラム」試案では、中高の教員養成で、英検準１級レベルの英語力を身に付けることを全体目標として掲げており、小学校教員養成では数値目標こそ掲げられていないものの、準1級レベル以上の所有者はまだ少数（4名）にとどまる結果となりました。

【イーオンについて】
　イーオンは1973年に創業以来、日本人に最適な語学教育を通し、世界で通用する人材育成に高い評価をいただいています。日本人の英語上達のためにオリジナル教材を開発。人格、指導力ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、ビジネス英語や資格取得に大きな成果を挙げています。
　イーオンでは、安心して英語を学んでいただくために、
　●生徒様の授業料に対して、「前受金分別信託制度」導入しています。
　●外国人教師の99%は北米で採用。来日後は全員日本の社会保険に加入させています。
　●文部科学省所管の「全国外国語教育振興協会」の加盟校です。
株式会社イーオン（本社所在地:東京都新宿区、代表者:三宅義和）は、現在、全国主要都市に251校を有し、幼児から学生、社会人の方々が通いやすく学びやすい環境とカリキュラムを構築。グループ全体で生徒数10万人を超える実績とともに、その約50%は未来を担う子どもたちであることもイーオンの信頼の証しです。
◆イーオン公式HP：https://www.aeonet.co.jp/

• 
• 
• 
•