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ニュースリリース

2016.03.18

小学生のイーオンキッズ保護者、ならびに一般小学生の保護者、計1000人を対象に
2020年に向け改革が進む日本の英語教育の変化に関する意識調査を実施
「子どもの英語学習に関する意識調査2016」

 英会話教室を運営する株式会社イーオン(本社:東京都新宿区、代表取締役:三宅義和、以下「イーオン」)は、全国のイーオンキッズに通う小学生のお子さまの保護者(以下、イーオン保護者)500名、ならびに英会話学校に通っていない小学生のお子さまをお持ちの全国の保護者(以下、一般保護者)500名の計1,000名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2016」を実施しました。
 今回の調査では、文部科学省によって進められている学習指導要領の全面改訂等により、大きな転換点を迎えている英語教育環境について、保護者の方々がどう認識し、どのように考えているのかについて調査しました。主な調査結果は以下の通りです。

調査結果トピックス

■ 「英語教育の変化」の内容に関する認知度、一般保護者は過半数を割る結果に。
情報の入手方法は「報道」からがトップ、一方「学校」からの情報提供について課題も。

2020年に向けてそれぞれ方針変更が予定されている@小学校の英語教育(小学5、6年生時の英語「教科」化、「外国語活動」の小学3、4年生への前倒し)A中学校の英語教育(「英語を英語で教える授業」の開始)B大学入試(新大学入試テスト導入)の各項目について知っているかどうかを、イーオン保護者では@Bで7割以上、Aについても過半数が知っていると回答する一方、一般保護者の認知度は、@〜Bともに過半数を割っており、特にAの中学校での変化については、24%と1/4にも満たない認知度となりました。また、それらの情報について「新聞やTVなどの報道」を通して知ったという保護者が各項目ともトップとなり、特に一般保護者では他を大きく引き離し3/4を超える方が「報道」で知ったと回答する結果となりました。一方、「学校からの情報提供」という回答が、各項目とも1割前後と低くとどまり、公教育の現場での積極的な情報提供が進んでいない様子が見て取れる結果となりました。

■ 小学校英語教育の“早期化”、イーオン保護者で7割、一般保護者でも過半数が賛成。
「小学5〜6年生の英語“教科化”」にも、ともに過半数が賛成という結果に。

小学校の英語教育を今後3年生から開始する「早期化」について、イーオン保護者では7割を超える355名、一般保護者でも過半数を超える273名が「よいことだと思う」と回答しました。また小学5 年生からの英語「教科化(=成績がつく科目にすること)」の方針についても、それぞれ過半数を超える保護者(イーオン保護者290名、一般保護者257名)」が「よいことだと思う」と回答しました。教科化に賛成する理由としては、イーオン保護者では「現在の「英語学習」では内容が十分でないと思うから」が116名(40%)、一般保護者では「習得目標ができるから」が93名(36%)でそれぞれトップとなりました。

■ 「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」など、
教育環境の変化に伴う学校の体制について不安に思う保護者の様子が浮き彫りに。

「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育における変化について、不安に思うことを尋ねたところ、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という回答が、イーオン保護者、一般保護者ともトップとなりました。全体的にイーオン保護者の方が不安感が強い傾向が見られ、2位の「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」とともに順位は共通でしたが、票数はどちらもイーオン保護者の方が100票以上も上回る結果となりました。一方で、「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」という回答については、イーオン保護者が48名だったのに対し、一般保護者では141名が挙げるなど、こちらも両者で差が出る結果となりました。

※本リリースは文部科学記者会においても配布しています。

■調査概要

■調査結果サマリー

【英語教育の変化について】

1-1.英語教育の変化に関する認知度

2020年に向けて、方針変更が予定されている下記3項目について、現時点での認知度を調査。

@小学校の英語教育において、2020年までに小学5、6年生における英語の「教科」化、ならびに現在5、6年生で行われている「外国語活動」の小学3、4年への前倒し

A中学校の英語教育において、2020年には、「英語の授業は原則英語で指導が行われる」よう変更

B大学入試において、2020年に現在のセンター試験が廃止され、新大学入試テストを導入

その結果、イーオン保護者では、@、Bで7割以上(@79%、B73%)、Aについても過半数(55%)が知っていると回答しました。
一方、一般保護者の認知度は、@〜Bともに過半数を割っており(@47%、A24%、A35%)、特にAの中学校での変化については、3/4の保護者が「知らない」と回答する結果となりました。

1-2.英語教育の変化に関する情報の入手経路について

上記設問にて各項目に「知っている」と回答した保護者を対象に、その情報をどこから得たのかについて尋ねたところ、イーオン保護者、一般保護者ともに「新聞やTVなどの報道で」という回答が各項目ともトップとなり、特に一般保護者では、@〜Bとも他を大きく引き離し、75%を超える割合で「報道」が挙げられる結果となりました。
イーオン保護者においては、「報道」に次いで高い割合で「習いごと」が挙げられ、イーオンからの積極的な情報発信によって知ったという方が多く見られました。
その一方で、「学校からの情報提供」という回答が、どの項目でも1割前後と低い結果となり、公教育の現場での積極的な情報提供が進んでいない様子が見て取れる結果となりました。

2-1.「小学校の英語教育の早期化」について

現在5、6年生で行われている「外国語活動」を小学3、4年生へ前倒しするという早期化の方針についてどう思うか尋ねたところ、イーオン保護者で71%(355名)、一般保護者でも55%(273名)が「よいことだと思う」と回答しました。「もっと引き下げるべきだと思う」という積極派とあわせると、イーオン保護者が89%(448名)に上る一方、一般保護者の方は「わからない」が23%(117名)、「早すぎると思う」が16%(80名)と、それぞれ一定数見られるなど評価が割れました。

2-2.「小学校の英語教育の早期化」に賛成する理由

「小学校の英語教育の早期化」について「よいことだと思う」と回答した保護者(イーオン355名、一般273名)を対象に、早期化すべきと考えるもっとも大きな理由について尋ねたところ、イーオン保護者、一般保護者ともに「世の中のグローバル化に対応するため(イーオン153名、一般120名)」がトップとなりました。以下、「英語への抵抗を早くからなくすため(イーオン125名、一般111名)」がどちらも僅差で2位となり、「現在の学校での英語学習時間が十分でないと考えているから(イーオン65名、一般38名)」と続く結果となりました。

3-1.「5〜6年生の英語“教科化”」について

今後、小学5年生からの英語は「教科化(=成績がつく科目化すること)」する方針を文部科学省が発表していることについて考えを伺ったところ、イーオン保護者で58%(290名)、一般保護者で52%(257名)とどちらも過半数が「よいことだと思う」と回答しました。
イーオン保護者では「3年時から教科化でよい」と考える積極派の人も合わせると、74%(370名)が早期化を要望しているという結果となった一方、一般保護者では、「今まで同様「英語活動」でよいと思う」ならびに「わからない」という回答が、どちらも20%を超えるなど、「早期化」同様、意見が割れる結果となりました。

3-2.「5〜6年生の英語“教科化”」に賛成する理由

「小学5〜6年生の英語“教科化”」について「よいことだと思う」と回答した保護者(イーオン290名、一般257名)を対象に、そのもっとも大きな理由について尋ねたところ、イーオン保護者では「現在の「英語学習」では内容が十分でないと思うから」が40%(116名)、一般保護者では「習得目標ができるから」が36%(93名)でそれぞれトップとなりました。
イーオンでは「習得目標」は15%(44名)で4位にとどまった一方、イーオンで2位となった「中学が「英語を英語で教える授業」になるのであれば、その前に教科として多くのことを学ぶ必要があるから」(28%、81名)は、一般では4位(13%、34名)となるなど、両者で大きな差が出る結果となりました。

4-1.「小学校の英語教育の変化」について不安に思うこと

「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育における変化について、不安に思うことを尋ねたところ、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という回答が、イーオン保護者、一般保護者ともトップとなりました。2位以下も共通で、「指導内容や授業のレベルについて、学校によって差が出てしまうのではないか」、「授業内容についていけなくなった児童に対してのフォローができるのか」と続くなど、変化に伴う学校の体制について不安に思う保護者の様子が浮き彫りとなりました。
なお、順位は共通だったものの、1、2位とも票数はどちらもイーオン保護者の方が100票以上も  上回る結果となるなど、不安意識は全体的にイーオン保護者の方が高い結果となりました。一方で、「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」という回答については、イーオン保護者が48名だったのに対し、一般保護者では141名が挙げるなど逆転する結果となりました。

【英語教育にもとめるものについて】

5-1.今後の日本の英語教育環境に求めること

今後の日本の英語教育環境に求めることを尋ねたところ、イーオン保護者では「海外の同学年の子どもたちとの交流の場を増やしてほしい(259名)」、一般の保護者では「何より子どもが英語を好きになるようにしてほしい(236人)」が、それぞれ過半数以上の票を獲得し、トップとなりました。「とにかく英語が話せるように教育してほしい(イーオン2位、一般3位)」を加えた上位3つの顔ぶれは両者共通となり、総合では「何より子どもが英語を好きになるようにしてほしい」がトップという結果となりました。

5-2.「小学校の英語教育」と「英会話スクール」それぞれに求めるもの(イーオン保護者のみ)

イーオン保護者のみを対象に、「小学校の英語教育」と「英会話スクール」のそれぞれに対して最も期待することを挙げてもらったところ、「小学校」に対して期待していることとしては、「勉強ができるようになる(進学、成績のため)」を1位に挙げた方が最も多く、118名に上りました。
以下、「外国のことをたくさん知る(異文化を学ぶ)(102名)」 「グローバル社会に対応できる力をつける(86名)」と続く結果となりました。
一方、「英会話スクール」に期待することとしては、「英語が話せるようになる」が270名と過半数を超え、2位以下を大きく引き離し1位となるなど、「勉強」としての英語は学校、「コミュニケ―ション」としての英語は英会話スクールと目的を使い分けている様子が見て取れる結果となりました。

6-1.スクールに通い始めた子どもたちの変化 (イーオン保護者のみ)

イーオンキッズのスクールに通い始めたことによる、子どもの英語に対する変化について尋ねたところ、「英語が好きになった」との回答が最も多く、半数以上の281票を獲得しました。以下、2位には「外国人に対して抵抗が無くなった(182票)」が続いたほか、3位には「資格に興味を持つようになった」が昨年5位からランクアップする結果となりました。

 イーオンキッズでは資格試験にも力を入れており、2015年度第2回実用英検においては、全国で延べ2,361名のイーオンキッズ生が受験し、1,553名が合格しました。合格率は65.8%と高い水準となり、日本英語検定協会が発表している合格率を大きく上回る結果となっています。また合格者の低年齢化も特徴的で、準2級、2級の最年少合格者はどちらも小学生で占められています。
 昨年はさらに、「資格試験合格応援キャンペーン」と題し、小学生で英検3級以上、中学生でTOEIC L&R テスト800点以上を取得した方に、奨学金として3000円分の図書カードを贈るキャンペーンを実施。
 こうした取り組みにより、「資格に興味を持つようになった」がランクアップする結果に結びついたものと考えられます。

【イーオンキッズ全体 合格率】

※英検協会の合格率は一般も含む全受験者に対するものです。
イーオンキッズの合格率は中3までの受験者に対する数値です。

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【イーオンについて】
 イーオンは1973年に創業以来、日本人に最適な語学教育を通し、世界で通用する人材育成に高い評価をいただいています。日本人の英語上達のためにオリジナル教材を開発。人格、指導力ともに優れた日本人教師と外国人教師を採用。それぞれの強みを活かした効果的なレッスンで、苦手を克服しながらコミュニケーション力を高め、ビジネス英語や資格取得に大きな成果を挙げています。
 イーオンでは、安心して英語を学んでいただくために、
 ●生徒様の授業料に対して、「前受金分別信託制度」導入しています。
 ●外国人教師の99%は北米で採用。来日後は全員日本の社会保険に加入させています。
 ●文部科学省所管の「全国外国語教育振興協会」の加盟校です。
株式会社イーオン(本社所在地:東京都新宿区、代表者:三宅義和)は、現在、全国主要都市に251校を有し、幼児から学生、社会人の方々が通いやすく学びやすい環境とカリキュラムを構築。グループ全体で生徒数10万人を超える実績とともに、その約50%は未来を担う子どもたちであることもイーオンの信頼の証しです。
◆イーオン公式HP:http://www.aeonet.co.jp/

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